川野 智己
人材育成コンサルタント
肩書：人材定着マイスター、作家、TVコメンテーター
メディア出演など：
（１）プレジデントオンライン、AERA.dotやSPAにて、人材定着に関する多くの記事を執筆。
（２）東洋経済新報社から商業出版決定。2025年10月15日刊行決定。
（３）地上波TVにコメンテーターとして出演多数。MXテレビ「堀潤激論サミット」メインコメンテーター。
もう採用コストを無駄にしない 人材定着・早期離職防止講座
地方の中小企業でも採れる採用戦略
就職氷河期世代の採用と活用
「納得」で部下が育つ！管理職のための評価面談「超」実践術
大正製薬、大手教育団体を経て伊藤忠アカデミー教育マネジャー。
国内グループ企業対象の人材育成責任者として、
後の伊藤忠商事躍進の礎（いしづえ）を築くうえで大いに貢献する。
その後、大手人材紹介会社（当時業界２位）の教育研修部長として、
離職防止・人材定着に取り組み斡旋人材の離職率を44.0%から9.1％に飛躍的に改善。
現在は、「辞めるを科学する」を標榜し、年間70件ほどの講演・研修に登壇。
執筆活動として、KADOKAWA（角川書店）主催の全国新人ビジネス作家選抜の企画において、
全国選抜5名の中に選出され、今夏に東洋経済新報社からの商業出版。
さらに、プレジデントオンラインやAERA.dotなどマスメディアにも多数寄稿。
日本アカデミー賞審査員が主催するエージェント事務所と作家専属契約。
経済産業省関東経済産業局マネジメントメンター。
NPO「安易な退職代行利用に警鐘を鳴らす会」代表。
【執筆著書】
（１）プレジデントオンライン、AERA.dotやSPAにて、人材定着に関する多くの記事を執筆。
（２）東洋経済新報社から商業出版。2025年10月15日刊行。
【マスメディアなどからの掲載】
（１）朝日新聞社からは人材定着の取り組みの取材を受け、
新聞社運営のwebサイト「withnews」にて記事として特集を組まれ、国内アクセス数第3位に。
（２）日本生命保険相互会社から人材定着の専門家として評価され、機関誌「経営インサイト」本年１月号において
全ページにわたり掲載・特集を組まれる。同誌の配付・配信を通じ日本生命様の５万社の顧客企業に広く紹介されている。
（３）地上波TVにコメンテーターとして出演多数。MXテレビ「堀潤激論サミット」メインコメンテーター。
【講演・研修実績先（一部）】
地方自治体（新潟県庁他）、法人会（東村山他）、商工会（戸田市他）、中
小企業団体中央会（青森県他）、商工会議所（新潟、塩尻、福島、石岡他）、
地域雇用創造協議会、建設産業団体連合会など各業界団体などの公的団体。
および、伊藤忠商事およびそのグループ会社、大手ゼネコン、
不動産管理、倉庫、建設土木、金融、化学、生保、
製造業や産業廃棄物処理、卸・小売りなどの民間企業や団体にて実績多数。
講演テーマ
講師情報
講師名
カテゴリ
人材育成コンサルタント
肩書
人材定着マイスター、作家、TVコメンテーター
経歴
（１） 大正製薬株式会社（1985年４月～）
（２） 一般社団法人日本経営協会（大手教育団体：略称NOMA：１９８８年４月～）
・能率協会、産能大学、生産性本部とならぶ主要教育４団体の一つ。
・人事総務部門にて、人事制度構築に従事。職能主義人制度の構築。
・通信教育部門にて、業界初のマークシート添削講座の開発と受講者管理。
・講師派遣部門にて、顧客企業への研修プログラムの開発と営業、講師。
・人事測定部門にて、採用時適性検査（当時業界２位）のテストの営業、および
従業員意識調査（モラールサーベイ）の開発に従事。
（３） 株式会社伊藤忠アカデミー（１９９９年２月～）
・伊藤忠商事株式会社人事ディビジョン（div）がスピンオフし、
伊藤忠商事従業員および労働組合、国内の主要１５０社の子会社に対し、
研修体系の提供、教育プログラムの開発、講師業務を行う事業会社。
・教育マネジャーとして、伊藤忠商事の新人研修の講師、
労組及び国内全１５０社の専担として研修企画と提供と実施、講師として幅広く活動。
（４） 大手人材紹介（当時業界２位：２００２年４月～２００９年１２月）
・老舗の大手資本系転職エージェント企業。中高年の転職や
アウトプレースメント（再就職支援）に強みを持つ企業。
・教育研修部長として勤務時に、中途採用者が転職先で活躍できず定着しない現状を憂い、
「人材定着と活躍支援」をテーマに法人向けに研修や講演を、
および個人向けにカウンセリングなどのソリューションを提供。
結果、転職後転職者の離職率を44.0%から9.1％に飛躍的に改善させた。
（５） その後
上記（４）で成果を挙げた「転職者の定着促進（早期離職防止）」の取り組みを通じて、
「定着と活躍支援」の面で産業界に寄与すべく、
「組織づくりLABO」を立ち上げ活動を展開している。
現在は、「人材定着」をテーマに、執筆や講演活動を通じて情報発信を行う。
その「多様な人材が円滑に融合し成果を挙げる組織づくり」は高い評価を受けている。
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補足情報
