山口 理栄
経営者 / 人材育成コンサルタント
肩書:育休後コンサルタント
メディア出演など:【書籍】
・「子育て社員を活かすコミュニケーション【イクボスへのヒント集】」山口理栄、新田香織 労働調査会
・「さあ、育休後からはじめよう 〜働くママへの応援歌〜」 山口理栄、新田香織 労働調査会専門誌
さあ、育休後からはじめよう
1984年4月総合電機メーカー入社。ソフトウェア開発部署にて大型コンピュータのソフトウェアプロダクトの開発、設計、製品企画などに従事。2度育休を取り、部長職まで務める。
2006年から2年間社内の女性活躍推進プロジェクトのリーダーに就任。
2010年6月育休後コンサルタント®として独立。
ダイバーシティ経営企業100選の企業を含む100以上の企業や官公庁、自治体に女性活躍推進コンサルティング、社員向けセミナーを提供。
2016年度は法人向け研修を年間約200回実施した。
個人向けには2011年から育休後カフェ®、育休後面会相談などのサービスを提供している。育休後カフェはのべ140回以上実施した。
講演テーマ
講師情報
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カテゴリ
経営者 / 人材育成コンサルタント
肩書
育休後コンサルタント
経歴
【講演経歴】
(企業)
AGC株式会社、AGS株式会社、AIGビジネス・パートナーズ株式会社、j.union株式会社、JFEシステムズ株式会社、JXTGエネルギー株式会社、MeijiSeikaファルマ株式会社、NECネッツエスアイ株式会社、NTTラーニングシステム株式会社、SCSK株式会社、SMK株式会社、SOMPOシステムズ株式会社、TOTO株式会社、YKKAP株式会社、エスビー食品株式会社、カゴメ株式会社、コクヨ株式会社、コスモエネルギーホールディングス株式会社、さくら情報システム株式会社、サミー株式会社、サントリーホールディングス株式会社、シチズン時計株式会社、ソニーコーポレートサービス株式会社、ソニー銀行株式会社、ソフトバンク株式会社、ダイキン工業株式会社、テルウェル東日本株式会社、トーマツイノベーション株式会社、トヨタファイナンス株式会社、ピジョン株式会社、ビューカード株式会社、プルデンシャル生命保険株式会社、ホーユー株式会社、ボッシュ株式会社、ポリプラスチックス株式会社、マニュライフ生命保険株式会社、みずほ情報総研株式会社、ヤマトグローバルエキスプレス株式会社、リコーITソリューションズ株式会社、リコージャパン株式会社、旭化成株式会社、伊藤忠テクノソリューションズ株式会社、花王株式会社、株式会社IHI、株式会社JR東日本パーソネルサービス、株式会社NHKメディアテクノロジー、株式会社NTTデータフロンティア、株式会社NTTデータ・アイ、株式会社NTTデータ・フィナンシャルコア、株式会社NTTドコモ、株式会社NTTビジネスアソシエ西日本、株式会社UACJ、株式会社イーウェル、株式会社イズミ、株式会社ウェルネスフロンティア、株式会社エクサ、株式会社カメガヤ、株式会社かんぽ生命保険、株式会社ぎょうせい、株式会社グローバルステージ、株式会社ジェイテクト、株式会社ダイエー、株式会社デンソー、株式会社ドコモCS、株式会社ドコモCS関西、株式会社ドコモCS四国、株式会社トマト銀行、株式会社パソナ、株式会社はなまる、株式会社パルコ、株式会社ファミリーマート、株式会社ポーラ、株式会社マイナビ、株式会社ムラヤマ、株式会社メイテツコム、株式会社ゆうちょ銀行、株式会社リクルートコミュニケーションズ、株式会社リクルートジョブズ、株式会社レミントン、株式会社ロッテ、株式会社安川電機、株式会社伊予銀行、株式会社横浜銀行、株式会社熊谷組、株式会社群馬銀行、株式会社阪急阪神ビジネスアソシエイト、株式会社三井住友銀行、株式会社新生銀行、株式会社大塚家具、株式会社池田泉州銀行、株式会社朝日新聞社、株式会社東芝、株式会社日産クリエイティブサービス、株式会社日本経済新聞社、株式会社日本政策金融公庫、株式会社日本総合研究所、株式会社日立アカデミー、株式会社日立システムズ、株式会社日立システムズエンジニアリングサービス、株式会社日立ソリューションズ、株式会社日立産機システム、株式会社日立製作所、株式会社乃村工藝社、株式会社本田技術研究所、株式会社野村総合研究所、株式会社J−オイルミルズ、株式会社J−オイルミルズ労働組合、協和メデックス株式会社、興銀リース株式会社、三井住友トラスト・ローン&ファイナンス株式会社、三井住友信託銀行株式会社、三井不動産レジデンシャル株式会社、三井物産トレードサービス株式会社、三菱自動車工業株式会社、三菱商事フィナンシャルサービス株式会社、三菱地所プロパティマネジメント株式会社、鹿島建設株式会社、住友三井オートサービス株式会社、住友電工情報システム株式会社、住友電装株式会社、住友林業アーキテクノ株式会社、出光興産株式会社、新潟原動機株式会社、新日鉄住金ソリューションズ株式会社、静岡ガス株式会社、川崎重工業株式会社、浅井産業株式会社、全日本空輸株式会社、第一生命保険株式会社、中外製薬株式会社、中部国際空港旅客サービス株式会社、中部電力株式会社、東海東京フィナンシャル・ホールディングス株式会社、東海東京証券株式会社、東急リバブル株式会社、東京ガス株式会社、東京海上日動火災保険株式会社、東京急行電鉄株式会社、東京建物株式会社、東京地下鉄株式会社、東芝ヒューマンアセットサービス株式会社、東芝総合人材開発株式会社、東日本電信電話株式会社、東邦ガス株式会社、凸版印刷株式会社、日興システムソリューションズ株式会社、日産自動車株式会社、日産車体株式会社、日本インベスター・ソリューション・アンド・テクノロジー株式会社、日本たばこ産業株式会社、日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社、日本ハム株式会社、日本ユニシス株式会社、日本貨物航空株式会社、日本光電工業株式会社、日本通運株式会社、日立コンシューマ・マーケティング株式会社、日立造船株式会社、富士フイルム株式会社、味の素ゼネラルフーヅ株式会社、名鉄観光サービス株式会社、野村證券株式会社、J−POWERグループユニオン、アデコ、日本生命保険相互会社、日本放送協会、日本銀行
(自治体)
つくば市、伊勢原市、羽生市、越谷市、横浜市、岡崎市、鎌倉市、刈谷市、岩国市、京都市、狭山市、公益財団法人横浜市男女共同参画推進協会、高島市、座間市、神戸市、秦野市、西東京市、仙台市、川崎市、川崎市多摩区、川崎市男女共同参画センター、船橋市、相模原市、東久留米市、東大阪市、東大和市、独立行政法人都市再生機構、富士見市、北九州市、名古屋市、和光市、岐阜県、高知県、埼玉県、山口県、山梨県職員研修所、滋賀県、神奈川県、石川県、島根県、徳島県、日本労働組合総連合会愛知県連合会、葛飾区、江東区、港区、新宿区、千代田区男女共同参画センター、台東区、板橋区立成増社会教育会館、品川区、軽井沢町、湯沢町
(労働組合)
JTB首都圏地域労働組合、JTB西日本地域労働組合、NTT労働組合データ本部、トヨタ自動車労働組合、三越伊勢丹グループ労働組合、三菱電機労働組合、山崎製パン労働組合、損害保険ジャパン日本興亜労働組合、東京都労働相談情報センター、日産化学労働組合、日本基幹産業労働組合連合会、日本税関労働組合、日本労働組合総連合会愛知県連合会、愛知銀行従業員組合、京葉銀行職員組合
(官公庁)
経済産業省、国土交通省、気象庁、警視庁、警視庁職員互助組合、消防庁、内閣官房
(その他)
一般財団法人NHK放送研修センター、一般財団法人東京都人材支援事業団、一般社団法人オリエンタルランド共済会「オリーブクラブ」、一般社団法人全国地方銀行協会、一般社団法人日本建設業連合会、一般社団法人日本心エコー図学会、横浜YMCA、慶應義塾、公益財団法人とちぎ男女共同参画財団、公益財団法人日本生産性本部、航空連合、国立研究開発法人産業技術総合研究所、国立国会図書館、国立大学法人岩手大学、国立大学法人宮崎大学、国立大学法人京都大学、国立大学法人筑波大学、山梨県職員研修所、社会福祉法人杏樹会、人事院、草加商工会議所、多摩信用金庫、中部ダイバーシティnet、東京ワーキングママ大学、東京商工会議所、東京都、東京都主税局、東京藝術大学、特定非営利活動法人女性と仕事研究所、独立行政法人勤労者退職金共済機構、独立行政法人国際協力機構、独立行政法人理化学研究所、日刊工業新聞社
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