家田佳代子
経営者 / 経営コンサルタント / 人材育成コンサルタント
肩書:代表兼CEO
メディア出演など:テレビ出演
・NHKニュース 「来たれ郡上へ!IT技術者」
・ケーブルテレビING「モデルテレワークオフィス オープニングセレモニー」
メディア掲載実績
・ワークフロー活用事例ナビ「本当に女性が活躍できる環境作りを考える 切り札はテレワーク」に掲載
・プレジデントオンライン「情シスに任せるな! 経営視点で取り組むワークスタイル変革にこそ勝機あり」掲載
・日本経済新聞夕刊「常識ナビ」に「在宅勤務メリハリ肝心」掲載
・月間人材ビジネス12月号 Close Up 働き方改革、人材ビジネス業界は何をなすべきか?
・月間総務7月号 特集「働き方改革成功のカギは総務にあり、二〇二〇年に向けた対策が急務」
・ダイヤモンド・オンライン 冊子 Web同時掲載働き方改革 ここから手をつける5つの入り口『今、日本中の企業が頭を悩ませている課題「働き方改革」の本質とは一体何なのか?』
・朝日新聞がおススメする専門家Webガイド マイベストプロ東京に専門家として掲載
・パーソル総合研究所発刊 機関誌HITO 特別号 HITO REPORT vol.2にテレワーク、導入企業にとってのメリットと課題に記事が掲載
・日経PRESIDENT WOMAN 2017年10月号 VOL.30【News & Topics】ウーマン・ニュース 2020年には8割の企業で導入。テレワーク最新事情に掲載
・朝日新聞11月23日号朝刊に掲載
・All Aboutに中小企業でもできる!テレワーク導入のポイントに掲載
講演例
・NRI 上田氏×東大 島津准教授× 家田講演会「攻める人事で2030年の経営を変える」
・RICOH JAPAN社主催ワークスタイル変革セミナー「女性活躍推進法の為に今企業がすべき事は」
・自由民主党「平成28年全国女性議員政策研究会≪前期≫」講演 テレワークと職住近接のまちづくり
・日本HP社主催「HP Japan Reinvention World 2017~働き方改革における次世代のモバイルコンピューティング~
・茨城県トライアル移住・二地域居住推進プロジェクト「働き方改革の最新トレンド~テレワーク勤務の実践企業事例と今後の動向~」基調講演
・日本HP社主催 実践!働き方改革を成功に導くステップとテクノロジー 基調講演
・富士通社主催 テレワーク・デイ特別セミナー
・パソナ・パナソニック ビジネスサービス株式会社主催ビジネスプロセス革新セミナー2017「超実践!働き方改革!成功/失敗事例から学ぶ、テレワークの上手な導入方法とは?」
・NTT東日本主催オンラインセミナー「テレワークによる優秀な人材の確保継続雇用へ」
・平成29年度神奈川県都市副市長会研修会
・NTT東日本主催オンラインセミナー、「ワークスタイル変革の光と影 ~現場とIT部門それぞれが抱える悩み~」「働き方改革を成功に導く変革のステップ」
・三井不動産ビルマネジメント株式会社主催 総務交流会
・東京テレワーク推進センター主催 働き方改革特別基調講演「テレワークを活用した介護離職防止の可能性」
働き方改革・ダイバーシティ・女性活躍推進で就業環境の整備と雇用促進をお手伝い
自身が介護のために退職した経験や、子どもを保育園に預けられなかった経験から発起し、自身が利用するために当時の会社でテレワークシステムを導入。テレワークを利用した経験、在宅勤務を余儀なくされた時に感じたこと全てを経て、立ち上げに至ったのが人材系SIerでのワークスタイル変革ソリューションで事業責任者、総務省テレワーク実証事業の事業責任者を歴任。よりテレワーク、女性活躍推進に特化したコンサルを行うべく合同会社ジョインを設立。
現在、様々なセミナーや講演を開催。今後の育児・介護事情を分析し、テレワーク導入の動き・働き方改革・ダイバーシティ・女性活躍推進について積極的に講演している。
講演テーマ
第3次安倍第2次改造内閣最大のチャレンジである働き方改革とは
男性の意識改革の中でも長時間労働がなくならない理由・介護の影響・テレワークによるワークワイフバランスの実現を課題と失敗事例を交えながら、その解決方法を解説。
組織力の強化・競争優位性の獲得・イノベーションの創出を生み出す働き方改革とワークスタイル変革の違い、働き方改革が成功するために必要な四大要素、投資回収方法等を解説。
真の女性活躍推進の為に
女性活躍推進法が施行されたが、何から始めて良いのかわからない企業は多い。
その行動計画は本当に有効なのか、女性活躍推進法の歪にスポットを当て、女性目線で女性がキャリアアップしながら継続的にはたらくのに必須の項目を解説する。
攻める人事で経営を変える~テレワークによる継続雇用
女性の7割は第1子出産後に退職する、また突然介護により実家に帰るものも増えており、今後益々介護離職は増える一方である。就労人口の減少、優秀な人材の流出に先手を打つことが今の経営者・人事に求められる。
団塊ジュニアが介護をする時代になる前に今目の前に大量の介護離職のリスクが迫っている事を数字を上げつつ、先手の人事で経営を上向きにするにはを解説する。
講師情報
講師名
カテゴリ
経営者 / 経営コンサルタント / 人材育成コンサルタント
肩書
代表兼CEO
経歴
1991年
大手電子機器メーカー
システムエンジニアとして、大手企業のシステム導入を支援
2003年
半導体メーカー
育児と介護のWケアを行うべく、セキュリティの刷新、固定電話のIP化と共に、テレワークの仕組みを導入する
2007年
外資系医療機器メーカー
世界160ヶ国のリプレイスを手掛ける
2008年
鉄道系ICカード会社
情報セキュリティ責任者兼CPO
セキュリティポリシーに則したシステムの要件定義や監査責任者として加盟114社の情報セキュリティ・個人情報保護監査を行う。
2012年
女性が活躍する社会を目指し 代表取締役社長
女性が出産後に会社に戻れる仕組み作り、若者育成、シルバー人材活用を3つの柱とする事業を展開
2014年
株式会社インテリジェンス ビジネスソリューションズ
ディレクター
ワークスタイル変革事業を立ち上げ事業責任者、総務省テレワーク実証事業の事業責任者を行い、企業へのテレワーク導入支援の他、地方へサテライトオフィスを構築
2016年
合同会社ジョイン設立 CEO
女性活躍推進に係るコンサルティング
各種講演・執筆
テレワーク、ワークスタイル変革、女性活躍推進、情報セキュリティ、地方創生
総務省テレワークマネージャー
日本テレワーク協会 講師
日本テレワーク学会 会員
働き方改革の第一人者として社員の働き方の他、コンサルティング、講演・執筆を行う
ホームページURL
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補足情報