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殿村 政明
教育者 / 人材育成コンサルタント / 営業・販促系コンサルタント

殿村 政明

肩書:株式会社ヒューマンコメディックス 代表取締役/笑伝塾・塾長

メディア出演など:<テレビ ラジオ>
・NHK『めざせ!会社の星』講師として出演 ※2012年ベスト企画に選出
・NHK『Rの法則』「毒舌の達人」講師として出演
・日本テレビ 『スッキリ!!』出演
・TBS 『有吉AKB共和国』出演
・TOKYO MX テレビ『新世紀ネタキング決定戦!』審査員として出演
・J-WAVE『STEP ONE 』マンスリーコメンテーターとして出演

<新聞 雑誌>
・WEB 日経新聞『仕事に笑いのイロハ』/『先生が芸人に学ぶ!』
・ニッキン『笑いに学ぶ会話スキル!』
・プレジデント社『PRESIDENT』「仕事に役立つ笑いの技術」/「有名企業の新人研修」
・日経BP社『日経ビジネスアソシエ』連載「速攻!スキルアップ講座」
・日本能率協会『人材教育』連載
・マイナビ『内定力を上げるコミュニケーショントレーニング』
・総務人事向けサイト ソムリエ『吉本芸人の研修講師に学ぶ! 笑いのコミュニケーションスキル」とは?
・学事出版 校長先生向け講話参考書『月刊プリンシパル』連載 など多数実績あり



殿村 政明

“笑わす・喜ばす・自分がオモシロがる”をロジックと体感でお伝えします

元・吉本のお笑い芸人『殿村政明』が笑いのスキルを徹底的に分解し、コミュニケーション力を飛躍的に上げるプログラムを開発。

事務局からの推薦

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笑いのコミュニケーション「笑伝塾」企業研修風景

集合型研修「好感度No1!お客様から愛される社員になる為の笑いのコミュニケーション術」の様子を一部抜粋した動画になります。ご参考ください。



講演テーマ

芸人の舞台裏から学ぶ笑いのコミュニケーション ~笑いは大人の上質な気配り~

笑いのあるコミュニケーションは、人と仲良くなるために必要不可欠な潤滑油です。自分を笑わせてくれた人に、人は、好感を持ちます。それは現在、医学的にも証明されています。笑いのあるコミュニケーションは、人の気持ちを楽しくし、安心、信頼、共感を生み出します。ビジネスシーンでは固い空気になりがちですが、笑いのスキルで、いい空気に変えられる人になってほしいと思います。誰でも、その日からモチベーションが上がるコミュニケーションテクニックと心構えを伝授します。


笑いの法則×心理的安全性=上級コミュニケーション

人は笑うと、大概のガード(心の壁・警戒心)が外れます。最近では医学的にも、人は笑うとセロトニン(心のバランスを整えてくれる脳内物質,幸せホルモン)が出るのが証明されてます。するとお互いにリラックスして喋りやすい関係が出来るのです=心理的安全性が高まります。相手の緊張感を解く喋り方、笑いのスキルを具体的にお話します。


愛される社員になる笑いのコミュニケーション

ビジネスは人間関係を構築することが、最重要課題です。相手の警戒心が強い間はビジネスが円滑に進みません。まずは相手に信頼してもらう事が大事なのです。そのためには、社交辞令程度のコミュニケーションではなく、いち早く冗談やツッコミの入れられる関係性を作る事です。この研修では、自分のファンを作るコミュニケーション技術(スキル・テクニック・メンタルコントロールなど)をロジック&体感で身に付けてもらいます。
勇気と自信が湧いてくる講演になっております。


講師情報

講師名

殿村 政明

カテゴリ

教育者 / 人材育成コンサルタント / 営業・販促系コンサルタント


肩書

株式会社ヒューマンコメディックス 代表取締役/笑伝塾・塾長


経歴

1968年、兵庫県明石市生まれ。19歳でオール阪神巨人に弟子入りし、笑いを極めるべく「NSC11期生」として吉本総合芸能学院に入学し、ダウンタウンがデビューした「心斎橋 2 丁目劇場」で、ケンドーコバヤシ・陣内智則・中川家・たむらけんじらと共に500 組の中から選抜され、吉本興業の所属タレントになる。

1997年、コンビ解散後ハウスメーカーの営業マンとなり、笑いを交えたトークを武器に3か月間で全社営業トップに上り詰め数社を起業する。会社経営をする傍ら、挫折と失敗の末一般人が習得できる教育プログラム「誰でも身に付く笑いのスキル」の開発に成功。人間学とコミュニケーションスキルアップの研修を目的とした株式会社ヒューマンコメディックスを設立する。

2009年、自身が塾長を務める個人参加型コミュニケーショントレーニング塾「笑伝塾」を開校し、企業・自治体・教育機関など様々な業種からの依頼を受け全国で講演・研修を実施し、現在も日本全国に「笑いのコミュニケーション」を広めるべく活動中。


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補足情報

実績

日本放送協会(NHK)/第一三共ヘルスケア/ファイザー株式会社/トヨタカローラ/本田技研工業/三菱電機株式会社/キリンビール株式会社/パナソニック株式会社/ゆうちょ銀行/全国銀行連合/JA共済/アフラック生命保険株式会社/積水ハウス株式会社/株式会社センチュリー21・ジャパン/株式会社NTTドコモ/株式会社マイナビ/ららぽーとマネジメント株式会社/株式会社イトーヨーカ堂/成田国際空港株式会社/大阪ガス株式会社/日本能率協会/自民党 国会議員/教育委員会/看護人材教育/東京大学附属病院/愛知県庁/神戸市役所/大日本印刷労働組合/日本公認会計士協会/豊田商工会議所など






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